バブルは目前！？2020年大注目のテーマはこれだ！

2020年といえばオリンピックイヤーであり、今度の開催地は日本であることは皆さんご存知だと思います。

オリンピック開催による観光客の増加で大きな経済効果が見込まれていますが、裏ではオリンピックに向けて実用化を目指している技術や製品が急ピッチで研究・開発されており、まさに佳境に差し掛かっており、投資家にとって大きなチャンス相場が迫っています。

自動運転技術関連

オリンピックで発表される技術の中でも目玉とされる技術であり、実験結果によっては株価に大きな影響を与える可能性大のテーマです。

自動運転の自動化技術は0～5段階で表され、各メーカーともレベル３以上を目標にしています。

すでに高速道路で使える技術として「キープレーン」や「オートクルーズ」等が実装されている車種がありますが、これを普段の道で使える技術にできるかどうかに注目が集まります。

7203 TOYOTA

2020年7~9月頃、レベル４相当（緊急時もシステムが操作）の技術車を発表予定。

交通量が多く、渋滞も頻繁に起きる東京・お台場地区で公開実験の予定です。

この実験が成功すれば自動運転技術がぐっと身近なものになる為、国内外問わず高い注目を集めています。

7267 HONDA

2020年夏頃レベル３相当（緊急時は人が操作）の技術車を発表予定。

TOYOTAに比べレベルは1段階下がりますが、すでに実用化に向けた動きがあり、コスト面での調整ができれば国内メーカーの中で最も早く実用化の可能性があります。

7201 日産

2020年レベル3相当（緊急時は人が操作）の技術車を発表予定。

日産も交差点を含む一般道での自動運転技術を投入予定としており、2022年にはレベル4以上の自動運転を目指すと発表しています。

他2社と比べ、株価に割安感がある為、実験結果によっては株価が大きく跳ねる可能性があります。

キャッシュレス関連

政府主導で進められているキャッシュレスですが、すでに〇〇ペイが飽和状態になっており、決済システム自体は頭打ち状態となっています。

ただ以前に比べ、店頭でもキャッシュレス決済ができるお店が増えたので普及率は格段に上がっており、多くの外国人観光客の訪日が予想されるオリンピック期間までに飲食店だけでなく鉄道やタクシー、宿泊施設などあらゆる場所でキャッシュレス決済の導入が進められています。

こちらも急激な株価変動の可能性は低いものの、政府主導という事もあり、しばらくは堅調なテーマとなりそうです。

5G関連

すでに海外では実用化されている「5G」ですが、2020年オリンピックで発表される自動運転やIot技術に5Gは必須であるため、日本でもオリンピック前後に本格的に普及することになります。

すでにドコモやAU、ソフトバンクの大手3社は2020年春から５Gサービスの提供を開始すると発表している為、問題なくサービスが開始されれば、多くの需要が集まることになります。

ただ初動はすでに終わっている為、今後株価が激しく変動する可能性は低い予想です。

全固体電池関連

電化製品の高性能化に伴い、消費電力も増えています。

スマートフォンでも大画面で高画質な液晶の物が増えており、小型で大容量の電池が求められていました。

現在の主流はリチウムイオン電池ですが、全固体電池が実用化されればリチウムイオン電池よりも小型で数倍～数十倍の容量をもつ電池になると言われています。

また、走行距離がネックになってる（完全）電気自動車の普及には大容量電池は必須なため、新型電気自動車が発表予定の2020年には全固体電池の実用化がかなり進むと言われています。

まだ、実用化に関して具体的な発表はどのメーカーからもないため、実用化に関するニュースをいち早く出せた企業は株価爆上げの可能性大です。

半導体製造装置関連

かつては日本一強であった半導体も最近では中国や韓国に後れを取っています。

しかし、来るIot時代に向けて大容量化・高速化した半導体の需要が急激に高まっており、日本の半導体メーカーも研究開発を行っています。

とくに日本のメーカーはまだまだ半導体に関するノウハウを持っているので、新型半導体は日本のメーカーが発表するのでは！？という期待が高まっています。

いづれにせよIotの実用化はすぐそこまで来ているので、半導体銘柄も堅調なテーマになりそうです。

まとめ

どのテーマも株価変動の初動段階を過ぎ、実際の成果に注目される段階に来ています。

とくに自動運転については全世界の注目が集まっており、実験結果によっては企業の今後に大きく影響することになります。

また、実験が成功しても既存の技術と大差なかった場合、投資家心理に悪影響を与え、売りが先行する可能性もあります。

これからオリンピックに向けて各企業から進捗状況の発表があると思いますので、各社から出されるIRは必ずチェックするようにしましょう。